Recruite

採用情報

信頼を土台に、それぞれの挑戦を全力サポート。 

採用情報

製造・販売・施工まで自社一貫。

屋根・外壁・雨樋のプロフェッショナルとして
住宅から大型建築物まで対応します。

代表メッセージ

代表取締役社長 工藤 洋二

代表取締役社長 工藤 洋二

未来の仲間と共に築く、
魅力的な挑戦

当社では、新しい仲間と共に未来を築くことを大きな使命としています。私たちはただの仕事ではなく、新しいアイデアやエネルギーが溢れる仲間たちとともに、常に地域とともに、地域の中で、地域のためにという精神を持ち挑戦に取り組んでいます。

わたしたちは個々の才能やアイデアにいつもオープンです。自分らしさを大切にしながら成長できる環境を提供しています。

もし、未知の領域に飛び込み、新しい経験と共に成長したいと考えているなら、ぜひ私たちの一員になって一緒にチャレンジするのを楽しみにしています。

「ウチキン」
業界の未来って?

歴史があるから、
未来へ仕掛けられる。

昭和23年の創業以来、培ってきた確かな技術力。
そして佐渡島グループの一員としての揺るぎない経営基盤。

私たちには、変化の激しい令和の時代にあっても、次の一手を仕掛けられる圧倒的な体神(土台)があります。

「なくならない仕事」を、あなたの生業にしませんか。

確かな未来が待つこの場所で、あなたの一歩をお待ちしています。

採用担当チーム 美甘 清

採用担当チーム 美甘 清

3つの「成長の理由」

内田金属が
未来に求められ続ける根拠

  1. 【都市の長寿命化】「サビない・劣化しない」素材への需要集中

    現在、日本のあらゆるインフラや建築物において「老朽化対策」と「長寿命化」が最重要課題となっています。
    鉄に比べて圧倒的な耐食性(サビにくさ)を誇るステンレスは、メンテナンスコストを削減し、建物を100年持たせるための鍵となる素材です。

    リニューアル(再開発)案件や、災害に強いまちづくりが進む中で、確かな品質管理を持つ当社のステンレス加工技術へのオファーは、今後も途切れることがありません。

  2. 【省エネ・暑さ対策】高まる遮熱ニーズに応える、確かな商品力

    猛暑の長期化や電気料金の上昇により、建物の「暑さ対策」と「省エネ性能」への関心は高まっています。
    工場や倉庫、店舗などでは、屋根や壁から伝わる熱を抑え、空調負荷を軽減することが重要な課題です。
    内田金属の遮熱シートは、太陽光による熱の侵入を抑え、快適な室内環境とエネルギー使用量の削減に貢献します。

    暑さへの備えと省エネを両立させる製品として、改修から新築まで幅広い建築現場で、これからも必要とされ続けます。

  3. 【サステナビリティ】100%リサイクル可能な、地球に優しいモノづくり

    いま、建設・製造業界において「脱炭素」や「環境配慮」は避けて通れません。ステンレスは、使用後にほぼ100%リサイクルができる「究極のエコ素材」です。
    環境負荷を減らしながら、強固なインフラをつくる。このクリーンなモノづくりのインフラを支えているのが、内田金属です。時代のニーズと完全に合致しているからこそ、私たちのビジネスは未来へ向かって拓けています。

数字で見る
「ウチキン(内田金属)」

  • 創業年数

    126年

    ※2026年時点

    長年にわたり、地域の建築・ものづくりを支えてきました。

  • 社員数

    53名

    ※2026年時点

    一人ひとりの顔が見える規模だからこそ、連携しながら高い品質を生み出しています。

  • 業界シェア

    70%

    ※岡山県での

    ※岡山県内の建築板金業界で、多くのお客様から選ばれています。

  • 平均年齢

    47歳

    ※2026年時点

    経験豊富な社員が多く、技術やノウハウを次の世代へ受け継いでいます。

  • 男女比

    75 : 25

    ※2026年時点

    製造・営業・事務など、それぞれの専門性を活かしながら、多様な社員が活躍しています。

  • 新卒・中途の比率

    25 : 75

    ※2026年時点

    新卒・中途を問わず、多様な経験を持つ社員が活躍しています。

  • 育休取得率

    100%

    ※2025年度

    ライフステージが変わっても、安心して働き続けられる環境です。

  • 年間休日

    110日

    ※2025年度

    GW・夏季・年末年始など、仕事と私生活にメリハリをつけて働けます。

  • 平均月残業時間

    1.3時間

    ※2025年度

    効率的な働き方を進め、無理のない職場づくりに取り組んでいます。